アメリカ不動産投資で不労所得?!

アメリカ不動産投資で資産を約1.5億円にした現役大家が語る
賃貸需要の高い「大学周辺」や「駐在員向け」の物件を狙った投資法


アメリカの不動産投資で不労所得?!
家賃収入と売却益による、将来の人生設計を始めませんか?
不動産投資術をゼロから伝授します。


★★★不労所得★★★
素晴らしい響きですが、実際にはどうすれば不労所得を得ることができますか?

不労所得を「どこで・いかに獲得するか」で、あなたの将来は変わってきます。

<日本>
物件の価値は新築時が最も高く、年数の経過に伴い価値が下がる、というのが一般的です。

日本でのこの固定観念を捨てることが、投資成功への近道です。

<アメリカ>
新築物件の流通数は少なく、中古物件が中心となった市場が形成されています。
中古住宅の需要が高いため、値崩れするどころか、購入時よりも価値が上昇していく=キャピタルゲイン(売却益)が狙えます。

<住宅流通量>
日本:新築住宅 約85%、中古住宅 わずか約15%
アメリカ:新築住宅 わずか約20%、中古住宅 約80%

講師もアメリカ不動産を2011年に$541,000で購入しました。
1階下の同じ間取りの物件が、2019年に$1,126,000で売買されたこともあり、
実質10年で物件価値は2倍以上になっています。
人口の増加が続き、住宅供給が不足しているアメリカでは、まだまだ物件価値が上がることが見込まれています。

約10年前にアメリカで物件を購入し、寝かせているだけで資産価値が2倍になり、家賃収入も得ています。
これぞまさに不労所得です。

そんな講師が考えたのが・・・

★在米経験20年の講師が教える、老後を見据えた当社オリジナル投資術

① 生徒数3万人以上の大学の学生を対象にした「大学周辺物件」への不動産投資
アメリカには各州に総生徒数3万人規模の大学が多数あり、大学の周辺は常に賃貸需要が高いエリアです。
生徒は通常、入学時には寮で生活を始めますが、2年目以降は大学の周辺で友人と家を借りて、ルームシェアをするのが文化となっています。
そのため、大学周辺は常に賃貸需要が高く、投資に向いていると考えました。

② 現地「日系駐在員用住居」への不動産投資
アメリカ中部・南部にも多数の日系駐在員が赴任しています。
彼らが勤める企業の所在地は、都市部ではなく、工場等が多い田舎に位置している場合が多く見られます。
そのエリアは、現地の住民が自身の居住用として物件を購入するケースが殆どのため、
売買用物件はマーケットに多数存在していますが、賃貸用物件としてはあまり出回っていません。
そのため、駐在員は借りることのできる住居の確保に苦労をしています。
そこで、日本の投資家様に物件をご購入いただき、その物件を借りたいという駐在員が多く存在しています。
家賃は企業が負担をするため、相場よりも高い家賃収入が狙え、継続・安定した収入が見込まれます。

★キャピタルゲイン(売却益)と家賃収入の上昇
アメリカの不動産価格は、過去30年以上右肩上がりで上昇しています。
そのため、資産価値が上昇し、キャピタルゲイン(売却益)も狙えるということも魅力の一つです。
「不動産価値が上がる=家賃も上がる」ということを意味しています。

▷▷他の投資はどうか?
巷ではワンルームマンションの投資話が溢れていますが、
今から30年後にその物件の価値が上がっていると思いますか?毎年家賃が上がりますか?

▷▷アメリカの不動産はどうか?
講師の物件は毎年資産価値も上がっており、家賃も上昇しています。
それがアメリカの不動産なのです。

不労所得を狙うには、アメリカの不動産投資が近道と考えております。
そして、その不労所得が、将来的には自身にとって
「家賃収入」=「年金」 「物件」=「生命保険」のように、
あなたの未来を支える役割に成り得る可能性もあります。

無料Webセミナーや個別相談も行っております。
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